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Trip.com(トリップドットコム)は中国・上海で生まれた世界最大級のOTAで、香港・台湾を中心とした中華圏の旅行者に強い集客力を持つ予約プラットフォームです。日本語を含む多言語に対応しているため、海外OTAに不慣れな中小規模のレンタカー店舗でも掲載を始めやすいのが特徴です。
「Trip.comって、そもそもどこの国の会社なんだろう」「評判は大丈夫なのかな」——調べているうちに、そんな疑問にぶつかった方も多いのではないでしょうか。この記事ではまず運営元や安全性といった基本のところを押さえ、そのうえでレンタカー店舗が掲載するメリットと、見落としがちな注意点を公的データも交えながら整理していきます。自店の集客に合うかどうか、判断の材料にしていただければと思います。
本題に入る前に、検索でよく調べられている3つの疑問に短く答えておきます。
中国・上海を拠点に生まれたOTAです。運営はナスダック上場のTrip.com Groupで、もともとは「Ctrip(携程)」という名称でした。2019年にグループ名をTrip.com Groupへと変更し、海外向けブランドとして「Trip.com」を前面に打ち出しています。
検索の予測候補に「やばい」と出てくるのは、海外OTAにありがちな話で、キャンセル規定が分かりにくかったり、問い合わせのときに言葉が通じるか不安だったり——そうした声が口コミに表れているからです。ただ、Trip.com自体は世界中の旅行者が毎日のように使っている大手で、サービスの信頼性そのものはしっかりしています。店舗側が予約条件や連絡の流れを前もって整理しておけば、こうした不安の多くは運用でカバーできます。
予約できます。Trip.comは航空券やホテルだけでなくレンタカーのカテゴリーを持ち、事業者向けのパートナープログラムから掲載を申し込めます。大手チェーンに限らず、地域のレンタカー店舗も登録の対象です。

Trip.comは、航空券・ホテル・レンタカー・現地ツアーまでを一つのアプリで完結できる総合旅行予約サービスです。前身であるCtripは中国国内で圧倒的なシェアを築き、その後グローバル展開を進める中で、英語をはじめとする多言語ブランド「Trip.com」を育ててきました。Trip.com Groupの発表では、世界の会員数は4億人を超えるとされ(2024年10月の25周年発表時点)、旅行予約サービスとして世界最大級の規模に成長しています。
サイトとアプリは日本語にも対応しているため、英語や中国語の専任スタッフがいない店舗でも管理画面を読み解きやすい設計になっています。ここ数年は航空券やホテルにとどまらず、日本国内のレンタカー領域でも掲載が広がっており、海外からの集客を考える店舗にとって見過ごしにくい存在になりつつあります。
OTA全体の仕組みや種類から整理したい場合は、OTAとは?レンタカー事業者が知っておきたい集客と販路拡大の基礎知識もあわせてご覧ください。

Trip.comの最大の持ち味は、香港・台湾を中心とした中華圏での認知度の高さです。なぜこの市場がレンタカー店舗にとって重要なのか、訪日のデータと運転免許の制度から見ていきます。
日本政府観光局(JNTO)の統計によると、2024年(確定値)の訪日客数は台湾が約604万人、香港が約268万人に達しました。さらに2025年は訪日客全体が約4,268万人と過去最高を更新しており(JNTO推計値)、中華圏からの旅行者が日本の観光を支える大きな柱であることが、数字からも読み取れます。
ここで押さえておきたいのが、運転免許の制度です。日本でレンタカーを運転できるのは、警察庁が定める要件を満たす旅行者に限られます。ジュネーブ条約に基づく国際運転免許証を使える香港の旅行者や、指定の翻訳文を用意できる台湾の旅行者は日本で運転できますが、中国本土在住者はいずれの対象にもならず、日本でレンタカーを借りて運転することは原則としてできません。
こうして見ると、レンタカー店舗が中華圏で実際にPRすべき相手は、香港・台湾の旅行者ということになります。そして、この層から高い支持を集めているのがTrip.comです。香港・台湾の旅行者にとって、Trip.comは旅行予約の主要な入り口の一つとして定着しています。中華圏4市場の攻め方を体系的に知りたい方は、韓国・台湾・香港・マカオ市場を狙う!レンタカー事業者向けOTA活用の具体策が参考になります。

数あるOTAの中でTrip.comが注目される理由は、次の3点に整理できます。
国内OTAだけに頼っていると、どうしてもお客さんは日本人が中心になり、海外からの予約はなかなか増えていきません。その点Trip.comなら、免許制度の関係でレンタカーを借りられる香港・台湾の旅行者に絞って露出できます。もともと数の多い市場に、ねらいを定めてアプローチできるわけです。広告にかけられる予算が限られている店舗ほど、こうした効率の良さはありがたいはずです。
Trip.comは、旅行者が見る予約画面から、店舗側に届く予約情報まで、まとめて多言語に自動変換してくれます。店舗が自分たちで翻訳文をそろえたり、外国語に対応できるスタッフを常に置いておいたり、といった手間がかなり省けるので、少ない人数でも予約の受付を回していけます。

レンタカー業界では外国語に対応できる人材の確保が難しく、現場の負担は年々重くなっています。受付やチェックインの段階まで含めて省人化したい場合は、免許証の読み取りから貸渡しまでを自動化する多言語対応の受付機を組み合わせると、予約から店頭対応までの言語の壁をまとめて下げられます。
「海外OTAへの掲載は大手でないと難しいのでは」と感じる方もいますが、Trip.comはその点で参入のハードルが高くありません。実際に、日本各地の中小規模のレンタカー店舗がすでに掲載し、中華圏からの予約を取り込んでいます。限られた人員で販路を広げたい事業者にとって、現実的に手を伸ばせる選択肢といえます。掲載条件や手順は、前述のレンタカー向けパートナーページで確認できます。海外OTAを横断的に比較したい場合は、海外レンタカーOTA10選もあわせてどうぞ。

ここまでメリットを見てきましたが、もちろん掲載する前に知っておきたいことも、いくつかあります。じつは「やばい」と検索されてしまう背景にもつながる部分なので、運用を設計する段階で、次の3点はおさえておきましょう。
OTA経由の予約には送客手数料がかかります。これはTrip.comも同じです。ここを考えずに自社サイトと同じ料金のまま出してしまうと、予約が増えても手元に残る利益は思ったより薄くなってしまいます。あらかじめ手数料率と入金のサイクルを確認して、OTA向けの料金プランは別に用意しておくのが現実的です。繁忙期と閑散期で料金を動かせるようにしておけば、稼働率と収益のバランスも取りやすくなります。掲載する前に、想定の予約件数と手数料をざっと掛け合わせて、簡単な収支シミュレーションを一度作っておくと安心です。
口コミでのトラブルは、たいていキャンセル料がいつ発生するのか、当日の受付に何の書類が要るのか——そのあたりの認識のズレから起きています。免責補償の範囲、給油のルール、国際運転免許証の提示といった条件は、予約ページの時点で具体的に書いておきましょう。それだけで現地での行き違いはかなり減らせます。とくに海外からのお客さんは文化も慣習も違うので、「書いていないことは伝わっていない」くらいのつもりで記載しておくのが無難です。受付時に確認する項目はチェックリストにして多言語で掲示しておけば、担当が代わっても対応の質がブレません。条件を丁寧に整えておくほど、寄せられる評価コメントも自然と落ち着いてきます。
Trip.comのようなOTAでは、利用者のレビューが次の予約を左右します。良い口コミを増やしたいなら、投稿された評価にはこまめに返信し、指摘された点はできるだけ早く運用に反映していく。この繰り返しが効いてきます。問い合わせ対応も、返信のテンプレートを多言語で用意しておくだけで、言葉の壁による取りこぼしや返信の遅れはかなり減らせます。返信担当と一次対応の時間帯をあらかじめ決めておけば、少人数の店舗でも無理なく回せるはずです。地味に思えるかもしれませんが、結局このあたりの積み重ねこそが、「やばい」と検索してしまう人の不安に対する、店舗からの一番の答えになります。
Trip.comの強みは、やはり香港・台湾を中心とした中華圏への集客力と、予約の段階から言葉のやり取りを自動で支えてくれる仕組みにあります。とくに日本の中小規模のレンタカー店舗にとっては、国内OTAだけではなかなか届かない層に、直接アプローチできる貴重な入り口になってくれます。
ただ、本当に差がつくのはここからです。手数料を見込んだ料金設計、分かりやすいキャンセル規定、レビューへのこまめな対応——こうした運用面をどれだけ整えられるかで、成果は大きく変わってきます。掲載すること自体よりも、掲載してから何をするかのほうがずっと大事だと考えておいたほうがいいでしょう。まずはパートナーページから掲載条件を確認し、自店にとってのメリットと手間を具体的に見積もるところから始めてみてください。中華圏からの新しい集客の入り口として、Trip.comは検討する価値のある一手です。
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